公開日:2024年9月19日

SBI新生銀行の住宅ローンの落とし穴やデメリットは？

SBI新生銀行は日本長期信用銀行から営業基盤を引き継ぎ誕生した銀行です。開業した当時からインターネットバンキングに力を入れていたので、ネット銀行と比較されることも多いのですが、全国の主要都市に店舗を構えて全国レベルで営業している銀行です。

SBI新生銀行では通帳の廃止、ATM手数料完全無料・他行振込手数料無料、窓口営業時間の延長など、従来の銀行にはないサービスを提供して人気を集め、口座数は350万口座を突破しています。

この特集ページでは、SBI新生銀行が力を入れている住宅ローンについて詳しく解説したいと思います。メリットよりも落とし穴になりそうな注意点やデメリットを中心に解説したいと思います。

SBI新生銀行の住宅ローンの申込はこちら

SBI新生銀行の住宅ローンについて

SBI新生銀行の住宅ローンには独自のサービスがものすごくたくさんあります。住宅ローンを最初に取り扱ってから20年近く新サービスを提供してきた成果と言えますが、その全てが優れていて良い点しかないわけではありません。

SBI新生銀行の住宅ローンの特徴

SBI新生銀行の住宅ローンのメリット

保証料が無料
団信保険料が無料
一部繰上返済手数料無料(1円から繰上返済可能)
電子契約に対応＆来店不要型
金利上乗せ無しで介護状態になった時に住宅ローンの残高がゼロになる疾病保障が付帯(安心パックの介護保障付団信)
中古住宅をリフォームして買いたい時に、リフォーム資金も合わせて借り入れできる
SBI新生銀行のプラチナサービスが利用できるようになる(ATM手数料や振込手数料が優遇される)
ミックスローン・ペアローン・収入合算に対応
つなぎ融資に対応しているが土地の取得部分にのみ対応(建物部分はグループ会社のアプラスを利用)
当初引下げ・通期引下げの複雑な金利プランがない(わかりやすい)
自動繰上返済予約ができる(普通預金残高が一定金額以上になったら繰上返済される)
永住権がない外国籍／外国人でも利用可能(配偶者が連帯保証人になる必要)
自然災害に罹災した時に住宅ローンの返済を免除してもらえる商品がある
3億円までの融資に対応（団信も3億円まで保障）

このように特徴的なサービスがたくさんあることがわかります。箇条書きでも読むのが面倒なほどだと思います。では、次に落とし穴になりそうなポイントを列挙していきます。

SBI新生銀行の住宅ローンの落とし穴・デメリット

仮審査がなくすぐに本審査になるので最初の審査回答まで数日かかる
住宅の担保評価をSBI新生銀行が独自に行う(査定評価が比較的厳しい)
ワイド団信に対応していない
変動金利に5年ルール・125％ルールが適用されない
3大疾病保障・8疾病保障などの保険金受取のハードルが低い疾病保障を提供していない
事務手数料が高い（手数料定率型）
審査手続き完了まで比較的時間がかかる
全額繰上返済は手数料がかかる

メリット・デメリットの存在を確認することが重要なので、簡単な書き方で列挙しました。上記の詳しい説明は、基本的にはSBI新生銀行の住宅ローンの公式ページや商品説明書に記載されていますので気になるサービスや特徴があれば、公式サイトでチェックするようにしてください。

メリット・デメリット・落とし穴の詳細確認はこちら

SBI新生銀行の住宅ローンのメリット解説

変動金利～固定金利まで幅広い金利タイプでトータルコストが少ない

2019年7月にSBI新生銀行が住宅ローン金利の大幅な引き下げと、変動金利に「変動金利フォーカス（現：（手数料定率型）」という金利タイプを導入しました。手数料定率型は事務手数料が2.20%（税込）必要ですが、それ以外の金利タイプについてはこれまでのように事務手数料が55,000円（税込）からとそのままに、固定金利を大幅に引き下げています。

2024年9月の20年固定金利は年1.500％（手数料定額型）とフラット35をはるかに下回っており、31-35年固定金利でも年1.70％とフラット35に肉薄、SBI新生銀行はステップダウン金利を導入しているため、年1.500％の金利が10年目以降段階的に引き下げられ、26年目以降は0.90％、30年目以降は0.85％にまで金利が下がります。諸費用を含めた総費用ではフラット35を下回ることとなります。

転職したばかりでも利用可能！

一般的な住宅ローン審査では勤続年数が数年必要としています。SBI新生銀行では転職直後でも利用可能と明示しています。

SBI新生銀行の落とし穴・デメリット

手数料定率型は事務手数料が高額

手数料定率型の金利は2024年9月現在、年0.420％。融資額に2.20%（税込）の事務手数料が必要な点には注意が必要です。

また、繰上返済などによっては、変動金利(半年型)タイプの方が総返済額が少なくなる可能性もありますので、0.42％と0.65％という金利差に惑わされないことも重要です。

主要金融機関の変動金利ランキングはこちら。

金融機関	変動金利	保障内容
	年0.479％（全期間引下げプラン）（借り換えもしくは新規購入時の物件価格の80％超で借入れの場合）・借り換え時※1	ガンと診断されただけで住宅ローン残高が半分になるがん疾病保障などが無料付帯※2
	年0.390% （全期間引下型）（借り換え）（キャンペーン適用時）	がん保障を無料付帯正社員・契約社員のみ利用可能
	年0.430％（借り換え）	要介護3と認定されると住宅ローン残高がゼロに
WEB申込コース	年0.448%～（通期引下げプラン）（借り換え）	全疾病（すべての病気や怪我）の保障が無料付帯
	年0.530％（借り換え時）（金利プラン）	ガン保障や8疾病保障を取り扱い（有料）
	年0.425％（ずーっと一律優遇コース・事務手数料型）	7疾病保障を取り扱い（年0.3％の金利上乗せが必要）