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スーパーフラットとは?SBIアルヒのフラット35(保証型)を解説【2026年7月】

全期間固定金利で安心して返済する住宅ローンのイメージ

この記事では、SBIアルヒ(ARUHI)が提供する独自のフラット35「スーパーフラット」について解説しています。借り換え専用商品のスーパーフラット借換についてはこちらの記事で解説していますので、あわせて参考にしてください。

スーパーフラットとは?

スーパーフラットとは、フラット35融資実績No.1のSBIアルヒが独自に提供するフラット35です。フラット35を販売している金融機関は国内に300以上あり、それらが取り扱う一般的なフラット35は、住宅金融支援機構が住宅ローン債権を買い取る「買取型」と呼ばれるタイプです。

 

特別な説明なく「フラット35」と言われている商品は「買取型」だと思ってください

 

フラット35には「買取型」以外に「保証型」と呼ばれる仕組みもあります。フラット35(保証型)を提供している金融機関は、SBIアルヒ・住信SBIネット銀行・日本住宅ローンなど、ごく一部(数社)にとどまります(当サイト調べ)。

 

日本住宅ローンは提携住宅メーカー向けが中心であるなど、誰でも利用できる「保証型のフラット35」を提供している企業はほんの一握りです。

その「保証型のフラット35」の代表的な商品が、フラット35で長年にわたり実行件数No.1を獲得しているSBIアルヒ(ARUHI)が提供する“スーパーフラット”です。SBIアルヒはフラット35の実行件数シェアで2025年度に27.7%・16年連続No.1(2026年3月末現在/SBIアルヒ公式)となっています。

 

それでは、フラット35(買取型)とフラット35(保証型)の違いを解説しながら、代表商品のスーパーフラットについて紹介します。

 

フラット35(買取型)とフラット35(保証型)の違いとは?

「買取型」と「保証型」の仕組みを細かく理解する必要はありません。

 

「買取型」は住宅ローン債権を住宅金融支援機構が買い取るため、商品・サービスの自由度が小さい。「保証型」は住宅金融支援機構が「保証」だけを行うため自由度が高く、金融機関が独自のサービスを提供しやすいという概要を押さえておけば十分です。

 

フラット35(保証型)は商品の自由度が高い反面、金融機関の責任範囲も広く、運営負荷が高まります。SBIアルヒのように住宅ローンを専門とする金融機関(モーゲージバンク)は、フラット35の差別化・競争力の強化を目的として保証型を取り扱っています。

 

運営負荷が高いため会社の組織がしっかりしていないと取り扱いが難しく、長年フラット35取扱件数No.1を獲得しているSBIアルヒ(ARUHI)だからこそ、保証型のフラット35を積極的に取り扱えていると言えます。

 

フラット35(買取型)とフラット35(保証型)の比較

フラット35(買取型) フラット35(保証型)
住宅ローンの融資 各金融機関
ただし、融資後に住宅金融支援機構が買い取り
金融機関
取扱金融機関数 約300金融機関 新規受付はごく一部(数社)
担保 借入対象の住宅・敷地に住宅金融支援機構を抵当権者とする第1順位の抵当権を設定 借入対象の住宅・敷地に金融機関を抵当権者とする第1順位の抵当権を設定
団体信用生命保険 住宅金融支援機構の団体信用生命保険特約制度が利用可能(加入は任意) 金融機関が提供する団体信用生命保険を利用
※住宅金融支援機構の団信特約制度は利用できない

 

上記のような違いがあります。よくわからない人は読み飛ばしてもらって大丈夫です。具体的にSBIアルヒの商品で商品性の違いを確認してみましょう。

 

スーパーフラットとフラット35の違い(2026年7月時点)

スーパーフラット8

スーパーフラット9

スーパーフラット借換

フラット35
金利 年3.120% 年3.130%(新規9)
年2.990%(借換)
年3.140%
手数料 借入金額の2.20%(税込) 借入金額の2.20%(税込) 借入金額の2.20%(税込)
保証料 無し 無し 無し
団体信用生命保険料 金利に含む

金利に含む

金利に含む

条件 頭金20%以上 頭金10%以上 (スーパーフラット9の場合) 頭金10%以上
借入期間 15年~35年 15年~35年 15年(※)~35年
返済負担率

30%以内(年収400万円未満)

35%以内(年収400万円以上)

30%以内(年収400万円未満)
35%以内(年収400万円以上)

※スーパーフラット借換は通常のフラット35と同じ

30%以内(年収400万円未満)

35%以内(年収400万円以上)

※金利はいずれも2026年7月時点・団体信用生命保険込み(新機構団信付き)・引下げ期間終了後の金利で、フラット35は融資率9割以下・返済期間21〜35年の最頻金利です。スーパーフラットは自己資金の割合(融資率)や当初の引き下げ期間の有無によって金利が細かく分かれます。※借入期間はフラット35・スーパーフラットとも原則15年(申込者が満60歳以上の場合は10年)~35年です。最新の適用金利・引き下げ条件は必ずSBIアルヒ公式サイトでご確認ください。

 

複雑な違いがあるわけではありません。ざっくりと、「頭金を20%以上用意できる人」や「年間返済負担率を抑えられる人」の金利を優遇する商品だと思ってください。頭金(自己資金)を多く入れられる人ほど、金利が低くなるしくみです。

 

参考までに、フラット35の2026年7月の最頻金利は年3.14%(返済期間21~35年・融資率9割以下・団信込み)で、前月比−0.07%と4カ月ぶりに低下しました(住宅金融支援機構)。金利のある世界に入り水準は数年前より上がっていますが、全期間固定で返済額が確定する安心感は変わりません。

 

300を超えるフラット35提供機関を見回しても、スーパーフラットとまったく同じ商品は存在しません。フラット35の中でも低い水準の金利を実現しているうえ、費用負担の大きい団体信用生命保険の保険料を金利に組み込める仕組みも、優れた差別化と言えます。

 

ちなみに、自己資金をさらに多く用意できる人(3割~4割以上)向けに金利を一段引き下げた区分(スーパーフラット7・6・5)も用意されています。気になる人はチェックしておいてください。

 

団信に加入しない場合の金利も選べる

先ほどの金利は「団信に加入した場合」のものですが、スーパーフラットは団信に加入しない場合はさらに低い金利で借りることもできます。フラット35全体でも団信なしを選ぶと金利が下がりますが、引き下げ幅は商品・時期によって異なります。

 

団信に加入しない予定の人(別の生命保険で備える人など)にとっては、もともと低いスーパーフラットをさらに低い金利で利用できる可能性があります。ただし団信なしは万一の保障がなくなる点に注意が必要です。最新の引き下げ幅・適用条件はSBIアルヒ公式サイトでご確認ください。

 

借り換えでスーパーフラットを選ぶときのポイント

借り換えでスーパーフラット借換を検討する場合は、金利差だけでなく諸費用(融資事務手数料2.20%(税込)など)を含めた総返済額で損得を判断しましょう。全期間固定へ借り換えると、今後の金利上昇に左右されず返済額を固定できる安心感が得られます。変動金利からの借り換えでは、目先の金利は上がっても「将来の上昇リスクを断ち切る保険」として選ぶ考え方もあります。残債・残りの返済期間・現在の金利を入力できる借り換えシミュレーションで、実際にいくら変わるかを試算してから申し込むのがおすすめです。

 

スーパーフラットに関するよくある質問(FAQ)

Q. スーパーフラットは借り換えにも使えますか?

A. はい、借り換え専用の「スーパーフラット借換」があります。返済負担率などの条件は通常のフラット35と同様の扱いです。金利・条件は改定されるため、最新はSBIアルヒ公式でご確認ください。

Q. フラット35(保証型)と(買取型)はどちらが得ですか?

A. 一概には言えません。保証型のスーパーフラットは自己資金を多く用意できる人ほど金利面で有利になりやすい一方、買取型は多くの金融機関で取り扱いがあり選択肢が豊富です。自己資金の割合・団信の要否・諸費用を含めた総返済額で比較しましょう。

 

まとめ

300を超える金融機関のうち、ごく一部しか提供していないフラット35(保証型)。その中でもダントツの取り扱い実績があるのがSBIアルヒです。

 

「フラット35はどこで申し込んでも同じ」といわれることが多いですが、SBIアルヒの場合は独自のスーパーフラットがある点で少し違う、ということを念頭において、申込先の金融機関選びの参考にしてください。

 

SBIアルヒ公式サイト:https://www.sbiaruhi.co.jp/

 

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